- FX用語「た」退場、ダウ理論、高値圏、建値撤退、ダマシ、ダボス会議…の意味
- FX用語「ち」チャート、ちゃぶつく、調整、チョッピー、チャネルライン…の意味
- FX用語「つ」追加証拠金、ツーウェイプライス、通貨単位、通貨ペア…の意味
- FX用語「て」テクニカル分析、デイトレード、デモトレード、ディーラー…の意味
- FX用語「と」投機、ドテン、トレンドライン、ドローダウン、トレード手法…の意味
追加証拠金
追加証拠金とは、FX口座へ追加で入金が必要な証拠金のことで、追証(おいしょう)と略されることが多いです。
ポジションを維持するためには、最低限必要な証拠金の金額が決まっていて、これを維持証拠金といいます。
含み損が増えて、維持証拠金を下回りそうになった時点で、FX会社から「追加で証拠金を入金しなければ、ロスカットになる」という連絡が入ります(これをマージンコールといいます)。
このとき、ポジションを維持するために必要になるのが、追加証拠金です。追加証拠金をFX口座に入金して維持証拠金を上回る状態になれば、ポジションをロスカットされずに済みます。
しかし、含み損がさらに拡大し続ければ、再びマージンコールとなって、さらに追加証拠金が必要になります。
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ツーウェイ(2Way)プライス
ツーウェイプライスとは、FX会社がトレーダーに対して、同時に買値(Bid)と売値(Ask)を提示することです。別名「ツーウェイ(2Way)クォート」といいます。
トレーダーが注文を出す際には、FX会社から必ずツーウェイプライスでレートが提示されます。
このツーウェイプライスによって、買いたいトレーダーには高く売り、売りたいトレーダーからは安く買うという、「FX会社に都合のいい取引」が排除できるため、レートの透明性が担保されるわけです。
また、FX会社がツーウェイプライスを採用することによって、不透明なスプレッドを設定して、不当に利益を抜いていないことを証明することにもなります。
こういった意味で、ツーウェイプライスは、トレーダーとFX会社の双方にとって好ましい仕組みだといえます。
通貨単位
通貨単位とは、FX取引で売買できる最小単位のことで、FX会社によって通貨単位の設定は異なります。
「1通貨単位」は、「1ドル」や「1ユーロ」をあらわし、一般的には10,000通貨単位が標準的といえます。
1,000通貨単位でもトレードが可能なFX会社も多く、なかには1通貨単位で取引が可能なところもあります(OANDA Japanや、SBI FXトレード)。
通貨単位が小さいほど、FX取引に必要となる証拠金が少なくて済むため、少額の資金しかないトレーダーにとっては敷居が低くなります。
関連用語 ロット
通貨当局
通貨当局とは、金融・財政・経済を担当する政府機関や中央銀行などのことです。日本では、財務省と日本銀行が通貨当局にあたります。米国の場合は、FRB(連邦制度理事会)と財務省がこれにあたります。
日本の通貨当局によって為替介入が行われる場合、為替政策は財務省の管轄のため、財務省が決定の是非を判断します。為替介入が決定されると、日本銀行が財務大臣の代理人として、実際の為替介入を市場で実行することになります。
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通貨ペア
通貨ペアとは、FX取引で売買される「2国の通貨の組み合わせ」のことです。株式相場に例えると、個別銘柄にあたるのが通貨ペアです。
通貨ペアは、「ドル/円」「ユーロ/ドル」などと表記され、左側が取引される通貨、右側が決済(損益の算出)に用いられる通貨です。
通貨ペアには、外貨と円の組み合わせと、外貨と外貨の組み合わせがあり、前者はクロス円と呼ばれます。
主要な通貨ペアの特徴
「ユーロ/ドル(EUR/USD)」は、取引額が世界一の通貨ペアです。相場参加者が多いため、流動性が極めて高く、テクニカル的な再現性も高いという特徴があります。ロンドンタイム~ニューヨークタイムで活発に取引されています。
「ドル/円(USD/JPY)」は、取引額第2位の通貨ペアで、日本人に最もなじみがあり、損益の算出も分かりやすいため、人気があります。東京タイムではレンジ傾向が見られるものの、指標発表をきっかけにトレンドが生まれることもあります。
「ポンド/ドル(GBP/USD)」は、取引額第3位の通貨ペアです。ポンド自体が投機的な値動きをしやすい傾向があるため、いわゆるダマシの値動きが頻発している印象が強い通貨ペアです。「ボンド/円(GBP/JPY)」も同様で、初心者には荷が重いといえるでしょう。
関連用語 安全通貨、基軸通貨、避難通貨、メジャー通貨、マイナー通貨
通貨安競争
通貨安競争とは、各国が為替介入によって為替レートを操作・誘導して、自国の利益を拡大しようとする競争のことです。
通貨安競争といえば一般的には、自国の通貨を通貨安に誘導する「通貨安競争(通貨切り下げ競争)」を意味します。
自国の通貨が安くなることで、輸出産業の国際競争力が上昇しますし、結果として雇用の拡大や国内経済の活性化、さらには海外からの投資マネーの流入が期待できるため、新興国では通貨安が志向される傾向があるといえます。