リーマンショックとは、2008年9月15日、米証券会社大手のリーマン・ブラザーズが連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請したことに端を発した、世界的な金融危機のことです。
リーマン・ブラザーズ経営破綻の原因は、低所得者向け高金利型（サブプライム）住宅ローンの焦げ付きに伴う信用不安によるもので、負債総額は6000億ドル（約72兆円）を超えました。
2000年代前半からの米国での金融緩和と低金利政策の推進によって、米国内で住宅購入と住宅投資がブームになりました（いわゆる金余り状態による投資熱の発生）。
そのため金融機関による資金貸出競争が激化した結果、返済能力を超えた融資が日常的に行われるようになってしまい、本来であれば住宅購入や投資にそぐわない低所得者や低信用者層にも住宅購入意欲が高まり、そういった層への融資が次第に大きくなっていきました。
2008年時点の米国はこのようなバブル状態になっていたわけですが、それが2008年中頃についに崩壊の時を迎えます。
広範囲に及ぶ資産価値の暴落が発生した結果、冒頭でお伝えしたように、金融企業の中でも特に大きなリスクを取っていたリーマン・ブラザースが経営破綻してしまったのです。
リーマン・ブラザーズは米国屈指の巨大な金融企業であり、これほどの会社を政府が見捨てるはずはない──そういった予想が大勢だったのですが、大方の予想を裏切り政府による救済は行われず経営破綻となったため、市場はパニックに陥りました。
この影響は瞬く間に世界中に広がり、世界中の株式相場に影を落とします。
日本でも、破綻前には1万2,000円台だった日経平均株価は、1カ月後には6,000円台にまで下落した結果、実体経済に大きな傷跡を残し、その後4年ほど経済的低迷を続けることになりました。
リーマンショックの為替市場への影響
リーマンショックは当然、為替市場にも強い影響を及ぼしました。
リーマンブラザーズが経営破綻して以降、ユーロドルやポンドドルといった通貨ペアを中心に激しい値動きが毎日のように起こり続けました。
ユーロドルが数分で数10ピップス動く状態が、ロンドンタイムとニューヨークタイムの間ずっと続く日も多くあり、まさに異常事態と呼べる相場状況だったのです。
為替レートは乱高下の激しい値動きが継続している状態でしたが、為替市場の相場参加者のセンチメントは総悲観といっていい状況だったため、結果的には大きなトレンドが形成されていました。
そのため、トレンドの大きな流れに従ってポジションをホールドしていたFXトレーダーを中心に、リーマンショックの為替相場で一攫千金を得た者も多く出たと言われています。
以上、FX専門用語「リーマンショック」の意味と解説についてお伝えしました。
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